無料フォームでのお問い合わせプランナーに
相談する
TOPへ戻る

動画制作の企画書の作り方をわかりやすく解説

  • 動画制作の流れ
  • 企画書

動画制作の企画書の作り方をわかりやすく解説

「動画制作の企画書の手順が分からない」

「企画書には具体的に何を書けばいいの?」

あなたは上記のように困っていませんか。

動画制作に企画書が必要だとわかっても、何をどれくらい書けばいいのかわからない方も多いでしょう。制作会社に依頼する際はヒアリングシートといって、クライアントの要望をまとめた資料を作ります。より具体的なヒアリングシートにするためにも企画書は重要です。

本記事では、企画書に必要な要素や実際の企画書の作り方を紹介します。数100社との取引実績のある動画制作会社が解説していますので、ぜひ最後まで読んでください。

動画制作の企画に必要な要素

企画書は、制作会社に動画をイメージしてもらうために作成するものです。

制作会社は、初回の打ち合わせをもとに要望をまとめたヒアリングシートを作成します。これをもとに動画を作るわけです。

企画書は、充実したヒアリングシートを作るためにも必要になります。

企画書に必要な要素は以下の3つです。1つずつ見ていきましょう。

  • 動画制作の目的
  • ターゲット
  • 配信面、配信媒体

動画制作の目的

1つ目の要素は、「動画制作の目的」です。

動画制作の際に最も重要な項目です。何を成し遂げたいのか、を明確にしましょう。

ゴールが決まっていないと動画もあいまいな内容になってしまいます。「感動的な動画を作る」「みんなに見てもらいたい」といった目的だと、制作会社はどんな動画を作ればいいのかわかりません。

動画で解決したい問題や悩み、何を期待しているのかなど、動画制作に至った背景もしっかり考えることが大切です。

動画制作の目的でよくあるのが、購入と認知を混同してしまっているケースです。

購入が目的なら、商品の特徴やメリットを伝える内容になりますし、認知が目的ならインパクトのある映像になるでしょう。

ほかにも集客やブランディングなど、似たような目的でも訴求内容は変わってくるので、はっきりした目的が必要です。

ターゲット

2つ目の要素は、「ターゲット」です。

どんな人に見てもらいたいか、を決めましょう。ペルソナを設定し、「年代」「性別」「職業」「居住地」「収入」「家族構成」の6項目は押さえておきたい点です。

既存客か新規客かによっても戦略は変わりますが、より細かくターゲットを設定した方が目的を達成しやすい動画を作れます。

例えば、「20代」「男性」「エンジニア」「都内」「400万」「一人暮らし」というペルソナでも、趣味の違いやパートナーがいるかでお金の使い方は違ってきます。

年代によって響く内容や強調すべきポイントが異なるため、ターゲットは慎重に考えましょう。

配信面、配信媒体

3つ目の要素は、「配信面、配信媒体」です。

配信媒体は、自社サイト、テレビ、SNSなどであふれています。媒体ごとに公開できる時間やサイズ、視聴者に好まれる内容が異なります。SNSといっても、Twitter、Instagram、TikTokでは求められる刺激が違うので、「SNSで配信しよう」と決めるのではなく、サイト名まで決められるといいでしょう。

媒体によって視聴者層も変わってくるため、配信先の見極めは重要です。

目的を達成するための動画の企画書の作り方

企画書の作り方は以下の5ステップです。1つ1つ詳しく見ていきましょう。

  1. 目的・ターゲット・配信面を整理する
  2. 何を発信するかを決める
  3. 動画の尺や表現方法を決める
  4. イメージに近い参考動画を探す
  5. 動画の構成の指示書となる「絵コンテ」を作る

①目的・ターゲット・配信面を整理する

まず目的を決めます。目的は、3つの中でも一番重要です。伝えたいメッセージを明確にするためにも、時間をかけて考えたいところです。先述した内容を参考に書いてみましょう。

そのあとにターゲットと配信面、配信媒体を整理してください。

②何を発信するかを決める

次に動画で伝えたいメッセージを決めます。目的を達成するために、どうすれば一番伝わるか考えます。

1つの動画でメッセージは1つまでにしましょう。2つ、3つあっても、短い動画では視聴者に伝わりません。

メッセージは、自社の商品・サービスの強み、競合と差別化できる点を把握していないと書けません。ターゲットの好みを理解することも大切なので、アンケートやSNSで市場調査をするといいでしょう。

③動画の尺や表現方法を決める

動画の長さはイメージしにくいため、予算から考えるのもありです。尺は予算に直結するためです。

尺で動画の構成も変わります。30秒くらいなら商品のメリットや価格を強調する内容になりますし、1分以上の動画なら悩みの共感から始まり、解決に導くような流れになります。

表現方法はアニメと実写の2つがあります。商品やサービスによってどちらがいいか判断しましょう。

おすすめ内容メリット
実写採用・インタビュー・リアリティによる信頼感・共感・内容を「自分のこと」として受け入れてもらえる
アニメーション複雑なサービスの紹介・表現の幅が広く、実写ではできないこともできる・修正・追加がかんたんにできる

実写は撮影費用がかかる分、インパクトを生み、バズりやすい動画を作ることができます。

アニメーションにはリアリティがありませんが、どんな商品でも端的に説明させられるのがポイントです。

どちらか決めるのが理想ですが、わからなかったら制作会社と相談するのも一つの手です。

④イメージに近い参考動画を探す

ここまでで企画書の大枠は決まりましたが、やはりテキストだけだとイメージしにくいです。YouTubeや制作会社の実績などからイメージに近い動画を探しておきましょう。

参考動画があることで制作会社も作りやすくなりますし、相談やイメージの共有もしやすくなります。

アニメ―ションによくあるケースですが、日頃見ている映像を基準にしてしまい、数十万円でテレビや映画のクオリティをお願いしがちです。映画はもちろん、テレビも数百万の製作費がかかっていることは珍しくありません。

どの程度の予算でどの程度のクオリティが作れるのか、制作会社の実績ページなどで一度確認することをおすすめします。

⑤動画の構成の指示書となる「絵コンテ」を作る

絵コンテとは、動画制作のための設計図です。台本とイラスト、写真、セリフ、BGM、効果音などをまとめた指示書のことをいいます。

動画制作会社とイメージを共有するためにも、ある程度動画の流れが分かるよう作成しましょう。

まずはシナリオから書き、セリフやイラストなどを完成させます。次に、台本を音読してみましょう。尺に収まると思っても読んでみるとオーバーすることが多いので、尺に収まるように修正します。

本格的な絵コンテは制作会社が作ってくれるため、そこまで時間をかけなくていいです。あくまで制作会社とイメージを共有するためのものと思ってくれれば大丈夫です。

伝わる企画書を作るためのポイント

ターゲットを決める

伝わる企画書を作る1つ目のポイントは、「ターゲットを決める」ことです。

ターゲットは目的の次に重要です。目的が同じでも、ターゲットが異なると動画の内容も大きく変わってきます。

例えば、ランニングシューズの紹介動画。

20代向けの動画なら、15秒程度で、激しい運動をしても長持ちするといった内容を入れ、若者に人気のTikTokで配信する。

一方、60代向けなら激しい運動をしないため、足にやさしいといった内容になります。靴が合わなくて困っていませんか?などの共感から入るため、動画時間は30秒以上になるでしょう。

配信媒体はテレビやYouTubeが適しています。

これは20代と60代とで極端な例ですが、ターゲットを細かく考えるほど、目的の達成に効果的な動画ができあがります。

ターゲットの悩みを捉える

伝わる企画書を作る2つ目のポイントは、「ターゲットの悩みを捉える」ことです。

悩みは、ターゲットを決めた後に考えましょう。ペルソナでは「年代」「性別」「職業」「居住地」「収入」「家族構成」の6項目を紹介しましたが、それだけでは足りません。

悩みを捉えるためには、商品を作った時に戻って考えるといいでしょう。

紙の家計簿がめんどくさいと思っている人がいるから、アプリ家計簿を開発する。市販の枕では眠れないから、オーダーメイドの枕販売サービスを始める、など何らかの悩みを解決するために商品を作ったはずです。

どんな悩みを解決するために商品を作ったか、原点に戻って考えることで、ターゲットの悩みが捉えられます。そうすることで、悩みを共感したり解決したりする動画が作れるでしょう。

ハイクオリティの動画制作の企画書を作って動画制作をスムーズに進めよう

企画書は動画制作会社に動画をイメージしてもらうために作るものです。企画書に必要な要素として、「目的・ターゲット・配信媒体」を説明しました。

「目的」は企画書だけでなく、動画制作をする上でいちばん重要です。目的がはっきりしていないと動画の内容もあいまいで、何を伝えたいのかがわからなくなります。

企画書を作るポイントは、ターゲットについて深く考えることです。ただペルソナを設定するのではなく、生活から悩みを想像して、問題の解決に導く動画を作りましょう。

企画書の作り方を5ステップで紹介しましたが、時間がなくて作れない企業もあるでしょう。

そんなときは企画書からサポートするムーバル(https://cactas.co.jp/mobal/)にお任せください。数十社との取引実績のある動画制作会社なので、安心してご相談ください。