採用動画を作りたいと考えたとき、多くの担当者がまず気になるのが「結局いくらかかるのか」という点です。相場を知らないまま問い合わせると、想定より高い見積もりに戸惑ったり、逆に安さだけで選んで質の低い動画になってしまったりするリスクがあります。
採用動画の費用相場は、種類・目的・作り込みの度合いによって数万円台から数百万円まで大きな幅があります。この記事では、種類別・目的別に費用相場を整理したうえで、実際の制作事例、内訳、コストを抑えるための実践的なポイントまで解説します。
採用動画の費用相場｜種類別に解説
採用動画は撮影形式によって費用が大きく異なります。まずは種類ごとの相場感を把握しておきましょう。
| 種類 | 費用目安 | 特徴 |
|---|---|---|
| 社員インタビュー型 | 30万〜100万円 | 1〜3名程度の社員インタビュー中心、編集はシンプル |
| 社員座談会型 | 40万〜120万円 | 複数名の対談形式、部署・年次の異なる社員を起用することが多い |
| オフィスツアー型 | 30万〜80万円 | オフィス紹介・働く環境の可視化が中心、ナレーション主体 |
| 密着取材型（ドキュメンタリー） | 50万〜150万円 | 実際の業務風景を密着撮影、複数日にわたる撮影が必要になることも |
| 採用ブランディング型 | 500万〜800万円 | 企業理念・世界観を深く表現する高品質演出、CM水準の作り込み |
| SNS向け簡易ショート動画 | 10万〜30万円 | 縦型・短尺、スマホ視聴を前提にした簡易編集 |
| アニメーション・モーショングラフィックス型 | 30万〜150万円 | 実写撮影なし、イラスト・図解中心 |
なお、実際の受注傾向としては、単発の切り売りではなく複数本まとめての依頼が中心です。
撮影を伴う編集は1本あたり10万円前後から、月に複数本を継続的に依頼するパッケージ型であれば月50万円前後からという価格帯が一つの目安になります。
正確な金額は依頼内容によって変動するため、要問い合わせで確認することをおすすめします。
まずは自社の予算感がどのタイプの相場に当てはまるか確認したい方へ——
👉 MOBALに費用感を相談してみる
採用動画は「目的」によって選ぶべき種類が変わる
同じ「採用動画」でも、何を目的にするかで最適な種類・費用のかけどころは変わります。相場だけを見て選ぶと、目的に合わない動画になってしまうことがあるため注意が必要です。
応募数を増やすことが目的の場合
まずは多くの求職者の目に触れることが優先されるため、SNS向けショート動画やオフィスツアー型など、比較的低コストで複数本を継続的に配信できる形式が向いています。
選考ミスマッチの防止が目的の場合
入社後のギャップを減らすことが目的のため、密着取材型や社員インタビュー型で、実際の業務内容・働き方をリアルに伝える構成が効果的です。
内定辞退の防止が目的の場合
内定者が入社を決めきれない要因（社風が合うか不安、他の内定者の様子が見えない等）に応えるため、社員座談会型で複数の社員の生の声を見せる構成が有効です。
採用ブランディング（企業理念・世界観の訴求）が目的の場合
コーポレートブランドの世界観を伝えることが最優先のため、演出・撮影のクオリティに投資する採用ブランディング型が適しています。
採用動画が実際にどれくらい採用活動の成果につながるかは、目的別の測定指標を整理したこちらの記事で詳しく解説しています。
👉 採用動画の効果とは？採用フェーズ別の測定指標と最大化のポイント
CACTAS制作実績｜みずほ信託銀行様の採用動画
実際にどのような動画に仕上がるのか、CACTASが手がけた制作事例をご紹介します。
導入背景
みずほ信託銀行様では、クライアントの業務内容や特徴を紹介する採用動画コンテンツがなく、採用候補者に自社への理解を深めてもらう上で必要なコンテンツとして、動画制作をご依頼いただきました。
提案・制作時のポイント
企業概要の説明と社員インタビューを組み合わせることで、事業内容への理解と、実際に働く人物像の両方が伝わる構成に仕上げました。ブランドカラーを基調としたクリーンな映像トーンで企業イメージを表現しつつ、後半パートの社員インタビュー（今回は不動産投資顧問部の社員が出演）を通じて、ブランド理解だけでなく実際の業務イメージや、仕事をする上で大切にしていることまで伝わる内容になっています。
このように、企業概要と社員インタビューを組み合わせる構成は、「会社の説明だけでは伝わらない、働く人のリアルな姿」を求職者に届けたい企業に特に有効です。上記の「社員インタビュー型」に近い構成で、費用感としては30万〜100万円のレンジが目安になります（実際の金額は撮影規模・出演人数により個別見積もりとなります）。
※アドバンスプラン（60万円～120万円）で制作
採用動画の費用の内訳｜何にいくらかかるのか
採用動画の見積もりは、大きく分けて次の4項目で構成されます。
- 企画・構成費：ヒアリング、コンセプト設計、台本・絵コンテ作成
- 撮影費：カメラマン・照明・音声スタッフの人件費、機材費、ロケ地使用料
- 出演者費：社員が出演する場合は基本的に不要。俳優・モデルを起用する場合はギャラが別途発生
- 編集費：カット編集、テロップ、BGM・効果音、カラー補正、字幕対応など
「制作費一式」とだけ提示されている見積もりは、後から追加費用が発生しやすいため、上記4項目それぞれの金額を分けて提示してもらうことをおすすめします。
採用動画の費用に差が出る理由
- 撮影日数：半日か1日か、複数日にまたがるかで人件費・機材費が変動
- 出演者の人数・種別：社員中心か、俳優・モデルを起用するか
- 撮影場所の数：オフィスのみか、複数拠点・ロケ地を含むか
- 編集の作り込み度：シンプルなカット編集か、モーショングラフィックス・CG合成を含むか
- 納品尺・本数：1本の長尺動画か、SNS用の複数尺（フル尺＋ショート版）を同時制作するか
採用動画のコストを抑える5つのコツ
① 社員をそのまま出演させる
俳優・モデルを起用せず自社の社員に出演してもらうことで、出演者ギャラを抑えられます。等身大の職場の雰囲気が伝わりやすいというメリットもあります。
② 撮影日数を1日にまとめる
複数拠点・複数日にまたがる撮影は、移動費・スタッフの拘束時間が増えてコストが上がります。事前にシナリオを固め、1日で撮り切れる構成にすることで費用を抑えられます。
③ 1本の素材から複数尺に展開する
フル尺（3〜5分）を1本作り、そこから60秒版・15秒版のショート尺を切り出すことで、撮影は1回で済ませつつ複数の活用シーンに対応できます。
④ アニメーション・モーショングラフィックスを検討する
実写撮影が難しい（現場を見せられない、出演者を確保できない等）場合は、アニメーション形式にすることで撮影費・出演者費をまるごと削減できます。
⑤ 相見積もりで内訳を比較する
複数社に見積もりを依頼し、企画・撮影・編集それぞれの費用感を比較することで、相場から大きく外れた見積もりに気づきやすくなります。
内製と外注｜コストだけで選ばない方がいい理由
スマホ撮影・無料編集アプリを使えば、内製でも数千円〜数万円で採用動画は作れます。ただし、構成力・カメラワーク・音声品質の差は、求職者への信頼感に直結します。
「コストを抑えたつもりが、採用動画のクオリティが低く逆に応募が減った」というケースも実際にあります。
まずは自社の目的（母集団拡大か、ミスマッチ防止か）を明確にした上で、内製と外注のどちらが目的に合うかを判断することをおすすめします。
依頼先を探している方へ
制作会社を比較検討したい場合は、実績・対応ジャンル・料金の透明性で厳選した比較記事もあわせてご覧ください。
まずは自社のケースでいくらかかるか相談したい方へ
ここまで種類別・目的別の相場や内訳を解説してきましたが、実際の見積もりは「自社が何を優先したいか」によって大きく変わります。応募数を増やすことを重視するのか、内定辞退の防止を優先するのか、あるいは採用ブランディングにしっかり投資したいのか——目的が定まれば、無駄なく予算をかけるべきポイントも見えてきます。
「まだ社内で予算感すら固まっていない」という段階でも問題ありません。撮影規模や出演人数、希望する仕上がりのイメージをお伺いしながら、おおよその費用感を一緒に整理することができます。まずは気軽な相談から始めてみませんか。
採用動画をYouTube運用につなげたい方へ
採用動画は「作って終わり」ではなく、どこでどう見てもらうかまで考えて初めて効果を発揮します。特に社員インタビュー型や座談会型の動画は、YouTubeで企業チャンネルとして継続的に発信することで、単発の採用動画以上に「入社後の働き方」や「社風」を求職者にじっくり伝えられるという利点があります。
すでに採用動画を1本作った、あるいはこれから作る予定があるという企業様は、その動画を起点にYouTubeチャンネルを育てていくという選択肢もあわせて検討してみてください。
👉 ProTubeで企業YouTubeチャンネルの運用を相談する
よくある質問（FAQ）
Q. 採用動画は最低いくらから作れますか？
A. SNS向けの簡易ショート動画であれば10万円前後から、スタジオでの社員インタビュー形式であれば30万円前後から対応可能な制作会社もあります。ただし内容・尺・出演人数によって変動するため、要問い合わせで確認するのが確実です。
Q. 採用動画の費用は経費として計上できますか？
A. 一般的に広告宣伝費として経費計上できるケースが多いですが、使用目的・期間によって処理方法が異なる場合があるため、税理士・会計担当者に確認することをおすすめします。
Q. 撮影と編集を別の会社に分けて発注した方が安くなりますか？
A. 個別発注で安くなるケースもありますが、企画意図の連携ミスや、スケジュール調整の手間が増えるリスクがあります。トータルコストで比較した上で判断することをおすすめします。
Q. アニメーション型と実写型はどちらが安いですか？
A. 一概には言えませんが、実写の撮影費（人件費・機材費・ロケ費）が発生しない分、アニメーション型の方が抑えられるケースが多いです。ただし作り込みの精度によっては実写より高額になることもあります。
Q. 採用ブランディング型のような高額な動画は中小企業には不要ですか？
A. 必ずしも必要ではありません。まずは社員インタビュー型やオフィスツアー型など比較的低コストな形式から始め、効果を見ながら投資規模を拡大していく進め方でも十分に成果は狙えます。
※本記事は2026年8月時点の情報をもとに作成しています。最新情報は各社にお問い合わせください。
